平均は前期8割、後期・中期ほか2割だが、5割を超えるケースも…

　国公立大一般選抜は、第１志望校を前期日程で受験するのが基本。とはいえ、国公立大を目指す受験生にとって、後期日程と公立大中期日程（以下、中期）は貴重な併願先だ。 しかし、その募集枠はけっして大きくない。昨年（20年）の募集人員（総合計）の比率をみると、前期が約８割を占めるのに対し、後期と中期、別日程を合わせても約２割に留まる。
　しかも、学校推薦型・総合型選抜の募集枠拡大などに伴い、後期の募集停止や縮小は続いている。2021年入試では、金沢大が全学で後期を募集停止。さらに、北海道大-歯、東京工業大- 生命理工学院、新潟大-教育・創生、岐阜大-教育、和歌山大-観光、香川大-医（医）、愛媛大-医（医）、長崎大-教育などでも後期を募集停止した。
　選択肢が狭まる一方の後期・中期だが、それでも“最後の頼みの綱”であることに変わりはない。まして、募集枠が平均（２割）を大幅に上回る場合はなおさらだ。そこで募集人員全体に占める後期や中期などの比率が35%以上を占める学部・学科等（募集人員が10人以上の募集単位）について、共通テスト（以下、共テ）と個別試験（以下、２次）の概略もあわせて、一覧表を掲載した（教科・配点等は11月末現在）。自己採点の結果、第１志望の前期日程で思ったような判定が出なかった人や、「どうしても国公立へ行きたいから後期までがんばる」という人は、併願先を決めるにあたって、参考としてほしい。